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休職中の回復期に土曜に日曜、週末に感じる不安

メンタル不調で休職に入ったばかりの時期の3ヶ月から半年くらいは、何もかもしんどくて、やっと休みに入った、という安堵感やそれまで張り詰めていて緊張感が緩んで日中も起きていられない、ほぼ寝て過ごしていた、食事もとったりとらなかったりですぐ横になってしまうという状態であることが多いようです。
ですが、職場のストレス要因から離れて体を休めることができると、このままでいいのかな、とか、ただ休んでいるだけではなく何かしなくては、という「先のことを考え始める」思いと同時に「焦り」の気持ちを持つようになります。それは、未来のことを考えることができるエネルギーが少し溜まってきた証拠です。
このような時期になると受診した時医師から「リワークを利用してみてはどうか」と紹介されることが多いタイミングです。これまでも散歩などで外出の機会を持ったりもたなかったりはしていましたが、復職を想定すると日中活動時間を増やすために他者の中で過ごす、コミュニケーションをとる、という負荷をかけてみる段階です。リワークプログラムに出会いクリニックや自社の持つプログラムや民間が提供しているリワークを利用することで、決まった時間に通所することによって生活を整えることに役に立ちます。
この段階になると「土日の過ごし方がうまくいかない」「土日になにもせず過ごしてしまった」「孤独感を感じる」「焦りを感じる」というご相談に多く出会います。この焦りや孤独感は、復職に対する不安がベースにあるわけですが、復職した後に、また前と同じ働き方をしないようにライフスタイル全体を見直す良い機会にもなります。仕事をしていた時には土日はどうしていたでしょう？忙しくなると自分が好きなことに費やす時間をとれなくなったり、好きなことを考える時間も失われて行ったりしていませんでしたか。この時期は現実的に復職の時期やステップを決めて詰めていくこともできるくらいに回復されている場合が多いので、復職後の働き方を見直すための話し合いをしています。以前と同じライフスタイルでは仕事で消耗したエネルギーの消耗の回復が追いついていないわけです。ご自身が回復できる喜びやわくわくできること、あるいは癒しを生活に組み入れて置けるようにすることで働き方の見直しができます。休職前にもそれが特になかったという場合は、自分と向き合っているリワーク期間にぜひ見つけて、持っておくことをお勧めします。

「様々なリワークから選択するために」

障害者福祉サービスの就労移行支援の実績年数の長い大手の企業の方たちとリワークについて話し合う機会がありました。
就労移行支援施設は主にこれまで就労経験がない方や特別支援学校を卒業された後の支援を提供しています。プログラムは障害のある方々が配慮された環境で力を発揮するための訓練中心で、ビジネスマナーやITスキルや軽作業などを学んだり、資格を取得した上であらたな強みとして就労を目指すこともできます。
一方、私の所属先で提供しているリワークには障害者手帳をお持ちの方や障害者雇用枠の方はいらっしゃらず、就労移行のスタッフの方々もその違いに驚かれていました。営業職の方やIT系企業、教育、医療、研究などの専門職の方、各所で管理職となられている方々などが契約者です。
さらに医療機関で提供しているリワークというものもあります。医療機関のリワークも様々で、デイケアのプログラムの中での支援であったりデイケア通所の方とは別の時間帯やプログラムであったりとそれぞれ特徴を持っています。
リワークをご自身で希望されるにしろ、企業からの指示、または主治医からの指示で利用される場合もそこのリワークの契約者はどのような方々か、どんな内容の支援でリワークをしているのかを確かめることをお勧めします。たとえば、自力で就活を経て入社し社会人経験がすでにあり、PCやITスキルも十分ならば休職中のリワークで必要なことは、なぜメンタル不調に至ったのか、休職要因の分析をした上での自己理解やストレスの要因分析、そしてその対処を得ることによる再発予防となります。その上で復職する際に企業と様々なことをどう折り合いをつけていくかという点も支援します。
企業が休職者に求めるリワークの活動報告書や復職面談で確認されることは主に認知行動療法を基本とした項目であることが多く、復職のためにそれが二人三脚でできるリワーク内容であることが必須です。企業人のそれぞれのストレッサーとなることは、業務負荷の高さや対人関係、部下のマネジメント、役職についたプレッシャーといったことが例として挙げられます。これらについて自分と向き合い、それぞれの対処を得ていく過程はしんどいことです。過去を振り返りそれを未来の行動やありたい姿に反映して持てるようになることを目指し、それができる居場所を選ぶことが重要です。
一方就労移行のリワークを選択される方は、障害者雇用枠で就労されて休職に至って、ご自身が以前就労支援を受けていらしたところを利用するのが大半だそうです。障害について見つめ直し、あらためて配慮事項を整理する上では、障害者雇用の支援に強いところが安心なのだといえます。
就労移行支援は、各会社のホームページで実績を公表しています。全国的に施設を展開していることが多く、全国の施設を合わせて１年間で1000人から3000人、10年ほど実績がある会社ではおよそ累計8000人から1万人が標準です。こうした実績とあわせて6ヶ月の定着者の数も公表していますので、実績のあるところがよいでしょう。毎月コンスタントに就職者がでているところは安定した支援スキルがあると考えて良いでしょう。逆に、ある月にだけ急に就職者がでているとか３ヶ月も連続で就職者が出ていないことがあったり、年度末3月4月近辺だけ急に就職者がでているような場合は、なぜ就職者がコンスタントに出ていないのか、どういう支援内容を提供しているのか、専門職・資格職が支援にあたっているか、平均どのくらいの利用月数で復職、再就職しているのかなどを見学時に確かめて納得を得て決めるようにするといいでしょう。